ファイナンシャルプランナーの連載コラム


レジャーシーズンへの備え

＜FP氏名＞
瀧澤　淳子

＜資格＞
CFP®認定者・1級ファイナンシャル・プランニング技能士

＜略歴＞
大学では法律学を専攻。卒業後は生命保険会社、企画・プロデュース会社と、一見異色とも言える職歴を持つ。生保会社勤務中に資格を取得、人とのつながりを大切にしたいという想いから現職に就く。持ち前のバイタリティで各種企画・制作、執筆、相談業務等に取り組んでいる。家庭では2児の母でもあり、家計を預かる立場から「つかえる！家計簿」の作成について自ら実践中である。


レジャーシーズンへの備え 2009/08/03

いよいよレジャーシーズンの到来です。夏休みに向けて旅行や趣味のスポーツなど楽しい予定を立てていらっしゃることと思いますが、万が一ケガをした場合の治療費等に対しては、どのような備えをすればよいでしょうか？
 
ケガに対する保険として最も一般的な「傷害保険」は、割安の保険料で家庭や職場、旅行先などでのケガを幅広く補償します（地震・津波・噴火によるケガを除く）。しかし、ピッケルなどの用具を用いる登山やスカイダイビング、水上バイクの競技等は一般的に危険行為と見なされ、傷害保険の補償対象外となります。
 
逆に、登山でも夏場に富士山の一般登山道をピッケル等を使わず淡々と登ったり、水上バイクでも競技会などではなく個人で遊ぶ場合であれば、わざと起こした（故意の）事故でない限り原則として補償されます。
 
「危険なレジャー」については、割増保険料を払って特約を付加することもできますが、ケガの治療費が仮に高額になっても、一定の限度額(（月収53 万円未満の場合は月額約8万円）を超えた部分については健康保険から後日払い戻されるため（高額療養費制度）、高額な割増保険料を払ってまで備える必要性は検討すべきと言えるでしょう。
 
むしろレジャーで気をつけたいのは他人にケガをさせたり、モノを破損させたりしたときの賠償責任への備えです。こうしたリスクについては「個人賠償責任保険」で備えることができ、一般的に自分だけでなく家族も補償されます。単独の商品もありますが、火災保険や自動車保険、傷害保険などに特約で付加することが多い商品です。
 
傷害保険の補償の範囲は保険会社によって異なりますので、すでに民間の保険に加入されている方は、一度保険がカバーする範囲を確認しておきましょう。これから加入を検討される方は、公高額療養費制度も考慮に入れつつ、補償の範囲を確認したうえで準備することが大切です。
 
備えを万全にして、楽しい夏休みをお過ごしくださいね。